ビジネスフォン+スマホ内線で、コストを抑えて生産性を上げる

ビジネスフォンのスマホ内線のイメージ

テレワーク、ハイブリッドワーク、ポストコロナ、DX、働き方改革など、企業は、かつてないほどの大きなワークスタイル変革の渦中にあります。そんな中で、企業の電話システムも、従来型の運用からの脱却を求める動きが活発になっています。

中でも、スマホ(スマートフォン)を内線電話機とするソリューションは、通信機器メーカー、通信キャリア、システムインテグレーターなど、様々なプレイヤーが参入し、群雄割拠、玉石混交の状況と言えます。

そこで、業歴20年以上に渡って、企業の電話システムを支えてきた弊社が、コスト面と品質面のバランスがいい、ビジネスフォンのスマホ内線機能を利用したシステムをご紹介いたします。使い慣れたビジネスフォンでスマホ内線を実現することで、新しい働き方への移行をスムーズにし、トータルコストで考えた時に高いコスパを可能にします。

特に下記のような会社におすすめのソリューションです。

  • 従業員数が数十名~数百名程度の中堅・中小企業
  • 既存でビジネスフォンを使っている
  • 長年使っているビジネスフォンの入れ替えを検討している
  • 電話応対は依然として業務の基幹である

ビジネスフォン+スマホ内線をお奨めしたいのはこんなお客様

ビジネスフォンの導入コストを抑えたい

ビジネスフォンは数十万円~数百万円と、企業にとって高額な投資です。ビジネスフォンにかかる費用の多くは固定電話機のため、スマホ内線を導入することで、固定電話機を削減し導入コストを抑えることが可能です。

また、固定電話機を利用する場合は、人数の増減やレイアウト変更がある度に、電話工事業者による配線や設定変更の工事が必要になりコストも時間もかかっていましたが、スマホ内線の場合は、人数の増減があっても設定を変更するだけで比較的簡単に済みますし、レイアウトフリーで利用できるので、レイアウト変更にも容易に対応できます。

スマホ内線の導入で、固定電話機を削減し、ビジネスフォンの導入コストが大幅ダウン

電話業務が多い事務社員+外出が多い営業社員の会社

日中、営業社員は外出し、オフィスにいる事務社員がお客様や取引先からの外線を受電し、営業社員に取り次ぎをしている、というような会社は数多くあると思います。

この場合、従来は折り返しの電話にしていたところを、スマホ内線を導入すれば、オフィスにいる事務社員が受電した外線を営業社員のスマホへ保留転送ができるので、お客様や取引先をお待たせせずに機会損失を防ぐことに繋がります。さらに、取り次ぎの手間が削減されることで業務効率が向上します。

お客様からの外線着信をスマホへ保留転送できる

フリーアドレスと固定席を併用するオフィス

働き方改革や多様な働き方への対応のために、営業部門などを中心にフリーアドレスの導入が増えています。一方、一般事務、経理、総務、人事など、定型的な事務処理や電話応対がある部門は固定席のままであることが多く、フリーアドレスを導入していても、固定席と併用するオフィスが多数派です。

そのようなオフィスでは、フリーアドレスを採用する部門はスマホ内線とし、固定席を採用する部門は固定電話機とするのが最適解です。フリーアドレスでは固定電話機を廃止することで、デスクスペースを有効活用でき、さらに固定電話機が少なくなった分、ビジネスフォンの導入コストの削減にも繋がります。また、電話応対業務が多い固定席では、使い慣れたビジネスフォンの固定電話機を活用できます。そして、固定電話機で受電した外線を保留し、スマホに転送できるので、電話の取り次ぎもスマートに対応できます。

固定席では固定電話機、フリーアドレスではスマホ内線がおすすめ

出社+テレワークのハイブリッドワークを行っている会社

出社とテレワークを併用するハイブリッドワークを採用している会社では、スマホ内線がとても便利です。出社をしている社員が固定電話機で外線を受電し、テレワークをしている社員のスマホへ保留転送することができます。

さらに、出社している社員が外線を取り切れない場合には、テレワークの社員がスマホで受電することも可能です。また、3桁や4桁の内線番号で通話ができるのも便利で、社内のコミュニケーションの進展にも繋がります。

出社している社員からテレワークをしている社員のスマホへ保留転送が可能

医療機関や店舗など、施設内を動き回るスタッフがいる業種

スマホ内線は医療機関や店舗など、広い施設や敷地内を動き回りながら仕事をするスタッフがいる業種でもお奨めです。

外線着信を事務局や電話応対スタッフが固定電話機で受電し、担当スタッフのスマホへ保留転送することで取り次ぎがスムーズになります。また、スタッフ間の事務連絡を内線通話でやり取りできるのも便利です。

動き回るスタッフのスマホへ保留転送することができるので取り次ぎがスムーズ

工場、商業施設、学校など広い敷地での電話業務

広大な敷地を持つ工場、商業施設、学校などでもスマホ内線はお奨めです。広い敷地では、代表電話への着信があると、構内放送で呼び出したり、折り返し電話にして伝言メモを残したり、運用に手間がかかりますが、スマホ内線にすれば、代表着信をスマホに保留転送することが可能になるので、運用の手間の軽減につながります。

また、従来、広い敷地ではビジネスフォンの構内PHSという仕組みを使い、アンテナを設置して、コードレスのPHS端末を使用するという運用が一般的でしたが、スマホ内線は、キャリアのデータ通信網や携帯電話網で通信できるため、アンテナの設置が不要になり、ビジネスフォンの導入コストの削減に繋がります。

広大な敷地をもつ工場、商業施設、学校など広い敷地での電話業務におすすめ

ビジネスフォン+スマホ内線のメリット

スマホを会社の電話として利用できる

スマホ内線は、従来利用していたビジネスフォンの固定電話機の機能の一部をスマホで利用できるようになるものです。例えば、会社の電話番号宛の着信をスマホで受電したり、スマホから会社の電話番号で発信をしたりすることができます。さらに、固定電話機で受けた外線着信を保留し、スマホへ転送することが可能です。スマホで受けた外線着信を、固定電話機や他のスマホに転送することも可能です。

固定電話機を減らせる

従来のビジネスフォン環境下では1人(1席)に1台の固定電話機を配置していましたが、営業など外出が多い担当者の固定電話機は使用頻度が少なく、費用対効果が見合わくなっているケースがよくあります。

そこで、ビジネスフォンの入れ替え時に、外出の多い営業担当の社員は、既存の会社支給のスマホをビジネスフォンの内線として利用できるようにし、固定電話機は事務や管理部門のスタッフのみとすることで、固定電話機を減らすことができビジネスフォンの導入コストの削減に繋がります。

多様な働き方への対応

企業は時代に合わせた多様な働き方を実現するために労働環境を整えていく必要があります。スマホ内線を導入すれば、テレワーク時にスマホを会社の電話機として使用することが可能になります。また、フリーアドレスを採用しているオフィスでは固定電話機を廃止してスマホ内線を導入することで、いつでもどこでもスマホを会社の電話機として使用でき、場所を選ばないクリエイティブな働き方を可能にします。

会社支給スマホ、個人スマホどちらでも対応可能

ビジネスフォンのスマホ内線機能は多種多様なものがありますが、スマホにアプリをインストールして利用するので、スマホが会社支給スマホであれ、個人スマホであれどちらでもスマホ内線の対応は可能です。

営業社員などにスマホを支給している会社であればそのスマホを利用すればいいですし、社員にスマホを支給していなければ、わざわざスマホを購入したりレンタルする必要はなく、個人スマホにアプリをインストールして簡単に利用できます。なお、スマホ内線は会社の電話番号で発信ができるので、従業員の個人携帯番号を相手に通知することもありません。

BCP対策になる

地震や台風、ゲリラ豪雨などで電車がストップし、出社ができない場合があります。そのような場合でも、スマホ内線を導入していれば、自宅で会社宛の外線の着信をスマホで受けることができるので、事業を継続することが可能になります。

ビジネスフォン+スマホ内線のデメリット

ビジネスフォンの固定電話機に比べ操作性が劣る

ビジネスフォンの固定電話機(多機能電話機)に比べ、スマホ内線は操作性が劣ります。固定電話機には外線ボタンがあり、どの電話番号に現在どれくらいの外線が入っているかが一目でわかりますが、スマホ内線ではそのような機能はありません。また、頻繁に使う保留転送は、固定電話機よりもスマホ内線の方が操作が煩雑になります。また、固定電話機は別名ボタン電話機と呼ばれるだけあり、ボタンが押しやすく、発信時のボタン操作や短縮の検索などもやりやすいです。

そのため、電話を頻繁に使うような事務部門は固定電話機とし、外出が多く、固定電話機の使用頻度が低い営業部門はスマホ内線にするなどの使い分けをすることが重要です。

通話品質が悪くなる場合がある

スマホ内線は、バックグラウンドでキャリアのデータ通信網もしくは携帯電話網を使って通話を実現するため、ひかり電話などの固定電話回線を使用したビジネスフォンの固定電話機での通話品質と比べると、スマホ内線は回線の品質や速度の状態によって、通話品質が悪くなる場合があります。

そのため、ビジネスフォンの固定電話機を頻繁に利用しているような場合に、スマホ内線に置き換えるのはあまりお奨めしません。前項と同様に、やはり、固定電話機の使用頻度が低い部門などを中心に導入するのがお奨めです。

トータルコストが割高になる可能性がある

ビジネスフォンのスマホ内線機能は多種多様なものがありますが、その中で月額使用料を支払うタイプのものがあります。初期費用は軽減できますが、月額使用料を払い続ける必要がありますので、ビジネスフォンで固定電話機のみを導入するのと比較した時に、トータルコストが割高になる可能性があります。

現在、ビジネスフォンをご利用の企業はよくご存じだと思いますが、ビジネスフォン自体は最低5~6年、長いと10年以上使用できる場合がありますので、月額使用料を払い続けることと比較して、トータルコストを検証したうえでスマホ内線の導入可否を判断することをお奨めいたします。

通信コストが割高になる可能性がある

スマホ内線は、バックグラウンドでキャリアのデータ通信網もしくは携帯電話網を使って通話を実現します。そのため、通話中はデータ通信使用料もしくは携帯電話使用料が発生します。定額プランに入っていれば問題ありませんが、定額プランに入っていない場合は、データ通信使用料もしくは携帯電話使用料が嵩んでしまう場合がありますのでご注意ください。

メーカー別スマホ内線の特長

NEC ビジネスフォン Aspire WX plus

弊社が取り扱いしているビジネスフォンメーカーの中で最もスマホ内線におすすめしたい機種がAspire WX plusです。スマホ内線を導入する際に多数のやり方から選択できるため、数台の小規模導入から、数百台の大規模導入まで幅広くお客様のニーズに答えることが可能です。主に下記の4つの方法があります。

  • UNIVERGE BLUE:クラウドサービスを使い、月額費用で利用。スマホのデータ通信料が発生する。通話だけでなくチャットやファイル共有などもついたコラボレーションサービス。
  • モバイル内線アダプタ BX500:Aspire WX plusの主装置にアダプタを繋げるだけで使える。初期導入費のみで、月額費用は不要。スマホのデータ通信料が発生する。
  • AXモバイルリンク:携帯電話網を利用するため、高品質な通話を実現。初期導入費のみで、月額費用は不要。固定電話と携帯電話の通話料金が発生する。
  • UNIVERGE どこでも内線サービス:クラウドサービスを使い、月額費用で利用。スマホのデータ通信料が発生する。NECが長年提供するサービス。
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NTT ビジネスフォン αZXシリーズ

安心のNTTブランドのビジネスフォンでもスマホ内線の対応が可能です。αZXシリーズでは、「モバイル内線アダプタ MB500」をαZXの主装置に繋げるだけでスマホ内線を実現します。初期導入費用のみで、月額費用が掛からないタイプです。なお、スマホのデータ通信料が発生します。

サクサ ビジネスフォン PLATIAⅢ

PLATIAⅢのスマホ内線アプリ「MLiner(エムライナー)」では、着信通知はインターネット経由で、通話は携帯電話網を使用するため、安定した通話品質で通話ができます。初期導入費のみで、月額費用はかかりません。なお、固定電話と携帯電話の通話料金が発生します。

携帯電話網を利用したスマホ内線としては機能が豊富で、会社電話宛にかけてきた相手の電話番号をスマホで見ることができたり、主装置の電話帳をMLinerのアプリに同期できたり、着信履歴を確認できたりするなど、通話品質と機能性を両立した優れたソリューションです。

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ナカヨ ビジネスフォン NYC-X

NYC-Xのスマホ内線は、携帯電話網を利用するため、高品質な通話を実現できます。初期導入費のみで、月額費用はかかりません。なお、固定電話と携帯電話の通話料金が発生します。

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出典(メーカーWebサイト)

ビジネスフォンのスマホ内線、クラウドPBXのスマホ内線の比較

こちらでは、「ビジネスフォンのスマホ内線」と「クラウドPBX」を比較します。ビジネスフォンは電話回線と内線電話機を収容する主装置を自社内に設置しますが、クラウドPBXはサービス提供会社のクラウド上に設置し、インターネットを経由して電話機能を利用するサービスです。

  ビジネスフォンのスマホ内線 クラウドPBXのスマホ内線
トータル
コスト

ビジネスフォンは耐用年数が6年で、実際は10年以上利用するケースも多く比較的長期間保有できる。利用期間が長ければ長いほど、月額費用を支払うクラウドPBXのスマホ内線と比較してコストメリットが出てくる。

クラウドPBXのサービスを利用している間は継続的に費用がかかるため、長期間利用する場合には、ビジネスフォンのスマホ内線よりも高額となる可能性がある。
イニシャル
コスト

ビジネスフォン主装置などの機器代金、ライセンス料、工事費などのイニシャルコストがかかる。ただし、現金購入でなく、リースの場合は月額費用で導入できる。

ビジネスフォン主装置のように機器代金、工事費などはかからないが、初期費用がかかる場合がある。
ランニング
コスト

ビジネスフォンのスマホ内線は、月額費用がかからないものが多い(一部、月額費用がかかるサービスもある)。なお、ビジネスフォンは定期保守、スポット保守などの保守費用がかかる場合がある。

基本料金+スマホ内線利用人数分の月額費用がかかる。
通話品質
ビジネスフォンのスマホ内線は、バックグラウンドにデータ通信網、携帯電話網を使う2種類がある。データ通信網を使う場合はクラウドPBXのスマホ内線と同等の通話品質だが、携帯電話網を使う場合は通話品質に優れている。

バックグラウンドにデータ通信網を使用してスマホ内線を実現する。回線状況に依存するため、音声の遅延や途切れ等が発生する場合がある。
機能
留守番電話、通話録音、お待たせ応答といったビジネスフォンの基本機能のほか、カメラドアホン、構内放送設備、自動ドアの解錠操作、ナースコールシステムなどの外部システム・設備との連携が可能。

クラウドPBXのサービス提供会社によって使用できる機能が異なる。カメラドアホン、構内放送設備、自動ドアの解錠操作、ナースコールシステムなどの外部システム・設備との連携は基本的に対応不可。
主装置
自社内にビジネスフォン主装置を設置するため、保守メンテナンスはユーザーがビジネスフォンの販売店・工事業者に依頼するケースが一般的である。

自社内にビジネスフォン主装置の設置が不要なため、保守メンテナンスは基本的にユーザー側で行わず、クラウドPBXサービス提供会社側が対応する。
固定電話機
との併用

多機能電話機やカールコードレス電話機といった外線キーがあるビジネスフォンの固定電話機を使えるので、複数の部署の電話番号を共用して保留・転送することなどが可能。

固定電話機は利用できるが、ビジネスフォンの多機能電話機のように外線キーがないのが一般的なため、複数の部署の電話番号を1台の電話機で共用したり、保留・転送する使い方は向いていない。
柔軟性
スマホ内線や固定電話機の増減や、設定変更などをする場合、都度、ビジネスフォンの販売店・工事業者に依頼するケースが一般的で、若干柔軟性に欠ける面がある。

スマホ内線や固定電話機の増減や、設定変更など、ユーザー側で対応できる場合があり比較的柔軟である。スタッフの増減が頻繁にある会社に向いている。
おすすめ
ポイント
スマホ内線と固定電話機を併用する場合におすすめ。既存のビジネスフォンの固定電話機の使い勝手の良さを継続して利用でき、電話応対の品質を維持しながら、スマホ内線を利用した新しい働き方を導入できる。 チャットやメールの利用が多く、電話業務が補助的な位置づけとなるような場合におすすめ。また、柔軟性が高いので業務の環境が常に変化をしている企業に向いている。

「ビジネスフォン+スマホ内線」をご検討のお客様へ

弊社のスタンス

ビジネスフォンの入れ替え(リプレイス)や、新規事務所開設時・開業時のビジネスフォンの新規導入(新設)の場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ビジネスフォンは業務の基幹で安定稼働が必須であることから、弊社では中古でのご販売はせず、新品のみのご販売となります。

なお、新品でのご販売となるため、現金での買い取りだけでなく、リースでの導入が可能です。リース会社は弊社からご紹介する場合、お客様が既存でお使いのリース会社を活用する場合、いずれの対応も可能ですのでお気軽にご相談ください。なお、リースは審査がございますのでご注意ください。

既存のビジネスフォンにスマホ内線機能を付加する場合は、ご利用の電話工事業者にお問い合わせください。

導入までの流れ

  1. お問い合わせ
  2. ヒアリング
  3. ご訪問・下見
  4. 構成ご提案・お見積り
  5. ご注文
  6. 電話回線のお手配
  7. 納品・工事

※納品・工事は、平日夜間、土日、祝日の対応も可能です(平日・土曜日日中は通常料金、平日夜間・日曜日・祝日は割増料金となります)
※ご訪問・下見の前に概算のお見積りをご提出する場合もございます。

お問い合わせ方法

「ビジネスフォン+スマホ内線」の導入をご検討のお客様は下記のお問い合わせボタンよりお問い合わせください。お電話もしくはメールフォームからお問い合わせが可能です。

ビジネスフォン導入の経験豊富な担当者が電話、メール、ご訪問、オンラインなど、お客様のご希望に応じてお打ち合わせが可能です。

お問い合わせ後、弊社からご提案する内容については、過度に売り込みやセールスをするものではなく、お客様のご要望に沿うものを第一義といたします。お客様の目的に対して貢献できると判断した場合、プラスアルファのご提案をいたしますが、あくまで選択肢を広げるものであり、無理強いをするものではございません。

お問い合わせ前に、お客様の課題に弊社が対応できるかどうか判断しかねる場合もあろうかとは思います。もし、お客様のお問い合わせ内容に弊社でご対応できない場合でも、極力、代替案をお示ししたり、参考になるご意見を申し上げるなど、せっかくいただいたお問い合わせに対して、お客様が何かしらの収穫が得られるよう最大限努力いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

※担当者との打ち合わせでご訪問を希望の場合、ご訪問可能エリアは東京、神奈川、千葉、埼玉です。その他の地域のご訪問につきましてはご相談ください。

お問い合わせ

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